東京大学で７月8日（月）、シンポジウム「うな丼の未来7 ウナギのいま」が開催されました。パルシステムは、唯一の消費者団体・小売流通業として登壇し、ニホンウナギの資源回復の取り組みについて報告しました。

うなぎを取り巻く現状を知る

本シンポジウムは、2013年より毎年「土用の丑の日」の時季に、人とうなぎの共存をめざして開催されています。今年は行政や研究者、学生、流通団体が、さまざまな立場からうなぎを取り巻く最新の知見や情報を提供し、約180名の参加がありました。

生産者・消費者と協同で資源回復

登壇したパルシステム連合会水産課の豊原有加職員は「うなぎ資源回復の取り組み：生産者・消費者とともに」をテーマに、これまで産地や有識者とともに続けてきた放流モニタリング調査、組合員による産地ツアーなどを報告しました。

2013年、環境省によるニホンウナギの絶滅危惧種指定を受け、パルシステムは産直産地「大隅地区養まん漁業協同組合」（鹿児島県）とともに、「大隅うなぎ資源回復協議会」を設立。全国に先駆けてうなぎの資源回復の試みを始めました。商品利用による支援金や組合員のカンパを積み立て、資源回復や河川環境の改善に向けた調査研究、学習・広報活動などに活用しています。

また、限られた資源を大事にとの観点から、2014年より大きく育てたうなぎの蒲焼を独自開発し、年間10万パック限定で販売していることにも触れ、高い関心を集めました。

総合討論では、登壇者の代表がうなぎの資源保全について報告し合い、会場からは質問や意見が出され、活発な意見交換が行われました。

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