受難の年を超えて

2025年2月27日（木）、パルシステム生産者消費者協議会の果樹部会は「2025果樹サミット」を開催しました。全国から16産地32名、メーカー、役職員を含む合計51名が参加しました。

　冒頭、山下生産者幹事（アップルファームさみず・長野県）の「今年度の果樹サミットのテーマは“危機感”で、春先から梅やさくらんぼ、柿もひどかった、そしてみかん、りんごも相当ひどい状況でした」という開会あいさつから始まった果樹サミットは、コロナ禍を経て再開3年目。産地からは、果樹産地が気候変動、鳥獣被害の影響をもろに受け、有機やエコ栽培ほど厳しい状況になっていることが報告されました。

　「気候、パルシステムと産地の変遷から見る果物の今後」をテーマにしたパネルディスカッションでは、ジョイファーム小田原（神奈川県）長谷川氏、サンファーム（長野県）下川氏、御坂うまいもの会（山梨県）雨宮氏とパルシステム連合会果実課の市川職員が登壇し、産地の状況や課題を発表しました。気候変動や後継者不足に直面する果樹産地には、生産者と消費者の相互理解が不可欠であり、産地存続のために技術革新や柔軟な対応が求められています。

　グループディスカッションでは、8つのグループに分かれ、生産者と消費者が果樹産地の危機と未来を考える活発な対話が行われました。細谷消費者幹事（パルシステム茨城 栃木）は「消費者に今起きていることを自分事として知ってもらうことが大事です。理解をしないと果物は高い、買えないとなってしまう。理解をしながら、さらに前進していくことができるようにしたい」と感想を述べました。

　最後にパルシステム連合会産直事業本部長の島田は「パルシステムは産直をもうひとつ上のステージに上げていかなければならない。生産者と消費者の折り合いをつけ、生産者が作り続けていくことができるように、その土地の風土に基準や技術が合わないなら変えていくことも判断だ。生産者が丹精込めて作ったものをきちんと注文してもらえるようにします」と締めくくりました。

パルシステム生産者・消費者協議会
パルシステム連合会に農畜水産物を供給する生産者と、連合会 （子会社を含む）・会員生協・組合員が共に協議し、自主的に活動する場です。